転職を50回経験してるプロ転職家のやどかりです。
はじめに、結論として転職で給料が下がるケースと給料が下がっても転職すべきかどうかについてお伝えします。
・将来性や働き方が理想に近づくなら給料が下がっても転職すべき
後ほど詳しく解説しますが、
給料が下がる転職を考える上で、重要なのは目先の給料だけに捉われないということです。
多くの場合、給料が上がることを前提として転職を判断しますが、
転職で年収が下がる場合はどうなるのでしょうか。
また、転職により給料が下がっても転職を検討すべき状況や、転職を考え直した方が良い場合など、さまざまな場面で解説していきます。
ページの各所にやどかりの体験談が載っていますので、是非最後まで読んでみて参考になったらシェアしていただけるとありがたいです。
転職で給料が下がるケースとは？4選
1.未経験の業界や職種に転職する場合
未経験の業界や職種への転職では、給料が下がる可能性が高いです。
転職前で活かせていたたスキルや経験が評価され、
給料に反映されていますが、未経験となるとそうはいきません。
仕事を取り巻く環境だけではなく、業務に必要なスキルや経験も変わってしまうため、転職前ほどは自身のスキル・経験の評価が高くない可能性もあります。
そのような場合には、転職して給料が下がることが考えられます。
2.役職が変わるケース
転職によって役職が変わることも多々あります。会社によって役職ごとの年収は違いますが、役職が下がると年収も下がることが多いです。
シニアアナリストからアナリストになるなど、より低い肩書きの職務に就く場合は、
給料が下がる可能性が高いです。
同様に、マーケティングからITへのシフトなど、新しい役割に異なる知識や経験が必要な場合は、業種が異なるため年収の減少が考えられます。
3.給与制度や福利厚生などが異なる場合(経験談あり)
給与制度は会社によって異なるので、調べてから転職をしないと手取りが下がる可能性があります。
ボーナスに関しては、会社によって何ヶ月分などの制度が異なります。
転職前と転職後で基本給料が同じであっても、ボーナスによって年収が異なることがあります。
また、前職においてインセンティブ制度が導入されていた場合、
基本給にインセンティブが上乗せされるため、成果を出している時の給料は高くなります。
ヤドカリは、地元を離れた場所に就職したときに額面では3万円ほど給料が下がりましたが、
一人暮らしの家賃＋光熱費が会社負担になったので結果としてトータルプラスになったことがありました。
家賃補助は30歳までの規定があったりしますが、大事な要素なので確認しておくべきです。
転職後のボーナスがいつからもらえるかについては下記を参考ください。
4.労働時間が自体が短くなってしまうパターン
近年は、働き方改革などの動きが強まり、残業を減らす企業も少なくありません。
転職する前の会社と基本の給料が同じだったとしても、
残業時間の長さによって、実質的な労働時間が変わり、時間外労働手当も変わってきます。
この場合は、時給換算をしてみると結果プラスになってる場合もあります。
転職により給料が下がっても転職するメリット3選
1.仕事にやりがいを感じられる・好きな仕事ができる
給料や年収が大事といっても仕事内容が苦痛だと長くはつづきません。
仕事内容に納得が行ってないとストレスがたまり、トータルで人生の幸福度が下がるでしょう。
年収が下がっても自分のやりたいことができるなら、転職を考える1つの要素になります。
仕事は人生において長い時間を費やすことなので、単純い金額だけで判断するのはお勧めしません。
2.将来的に年収が上がることを期待できる
単純に転職で給料が下がったとしても、
新しい知識や経験を身につけることができ、キャリアアップにつながる可能性があります。
その結果、将来的に給料が上がる場合は転職を考えても良いと思います。
給料が一時的に下がったとしても自分への投資として知識や経験をつける期間という考え方ができます。
3.労働時間や自由度が高くなる（体験談あり）
より柔軟なスケジューリングなど、転職に伴うワークライフバランスの向上もあり、
総合的な仕事の満足度を向上させることができるかもしれません。
やどかりは一時期、月給35万円の会社から週4手取り15万円の会社に転職したことがあります。
その時は、なんとなく働きたくないけどお金は必要というマインドだったのでとても楽で自由度の高い緩い仕事を選びました。
その時の幸福度はそこそこ高かったです。笑
まとめ
応募した企業から転職前より低い給料を提示されたとしても、
「人材としての評価が下がった」とか「市場価値が低くなった」
というわけではありません。
むしろ、給料にこだわりすぎてしまうと、キャリアの選択肢を狭めることになります。
転職活動をするときは、年収以外の価値や将来性なども含めて総合的に検討するようにしましょう。